デジタルギフトとは？4つのメリットと活用事例を紹介

デジタルギフトは、ギフトや商品券などをデジタル形式でやり取りする新しいギフト形態です。近年では、企業プロモーションや顧客との関係構築などを目的としたギフトマーケティングの戦略のひとつとして注目が高まっています。

今回は、デジタルギフトの種類やメリットをはじめ、多くのデジタルギフトから好きな商品を選べるWebカタログギフトの紹介と活用事例についてもお伝えします。

デジタルギフトとは？

デジタルギフトとは、メールやSNSなどを利用して、オンライン上でギフトや商品券などを贈るサービスです。

従来のギフトが物品で届くのに対して、デジタルギフトは、デジタル化されたギフトの情報が専用のURLやコードで送付され、受け取った方が物品と交換する仕組みです。

デジタル形式のサービスのため、「デジタルギフト」や「eギフト」「ソーシャルギフト」とも呼ばれます。

デジタルギフトの特徴は、住所を知らない相手であっても、メールやSNSで簡単にギフトを贈れることです。贈られる側も、有効期限や利用条件の範囲内であれば、URLやコードを使用して好きなタイミングでギフト券や商品を受け取れます。

ギフトの送付や受取の手続きをオンライン上で行える手軽さから人気を集めており、個人利用だけでなく、企業の販売促進や株主優待など、幅広い用途で活用されています。

デジタルギフトで贈れるプレゼントの種類

デジタルギフトで贈れるプレゼントは、主に下記の7種類です。

デジタルギフトを贈るメリット

ビジネスシーンでも広く活用されているデジタルギフトは、次のようなメリットを企業にもたらします。

メリット1｜保管場所が必要ない

倉庫やトランクルームなど、従来型の物品ギフトであれば必要となる在庫の保管場所が要りません。自社で物品を保管しないので、在庫管理や棚卸し自体が不要です。ギフト管理はデジタルデータで処理し、カードやメールの送付で手軽にギフトを贈れます。

メリット2｜住所がわからなくても贈れる

デジタルギフトの送付に住所は無用です。メールアドレスやSNSのアカウントがわかれば、住所を知らない方にもギフトを贈れます。従来型のギフトサービスで必要となる住所確認が要らず、個人情報漏洩のリスクも低減できます。

メリット3｜商品を配送する手間がかからない

デジタルギフトであれば、商品の手配や発送作業の手間がかかりません。物品ギフトの管理と配送にかけていた時間や労力を大幅に削減できます。ギフトの選定や金額の調整などもオンライン上で完結することから、ギフト業務の効率化が実現します。

さらには、在庫管理や発送作業で発生していたコストを削減できる点もメリットです。

メリット4｜消費者のニーズに沿ってキャンペーンを実施できる

帝国データバンクの調査によると、法人における販促ギフトの需要増にともない、デジタルギフトの大手5社の売上合計は、2013年から2020年にかけて約7.6倍に増加しました。

デジタルギフトの市場拡大の背景には、スマートフォンや電子マネーの普及があります。受け取る側が商品を選べるサービスも多く、メールやSNSでやり取りできる気軽さが、消費者に広く受け入れられている要因です。 

企業側は成約特典や景品にデジタルギフトを活用することで、消費者の需要や関心を示すデータを得ることができます。これを踏まえて、ニーズに沿ったキャンペーンを展開できるのは、企業にとって大きなメリットといえます。

近年注目されている新時代のデジタルギフト「Webカタログギフト」

デジタルギフトのうち、受け取る方がWebカタログから好みの商品を選べるサービスを「Webカタログギフト」と呼びます。Webカタログギフトは、贈る側が目的や活用シーンによって下記のように多彩な種類から選べるほか、カスタマイズが可能なサービスもあります。

• 活用シーン別：誕生日や結婚祝い、出産祝い、引っ越し祝いなど
• ジャンル別：グルメやスイーツ、日用雑貨、体験ギフトなど

好みやニーズに合わせて商品を選択できるWebカタログギフトは、受け取る側にとって自由度の高いサービスです。贈る側の視点からみても、在庫管理や発送作業が不要で、大人数への送付も容易なことから、マーケティング活動に利用する企業が増えています。

自社製品をWebカタログギフトに加えたり、メッセージ入りのギフトカードを添えたりすれば、独自性や特別感もプラスできます。

Webカタログギフトの活用事例

Webカタログギフトの活用方法は多岐にわたり、次のような場面で広く利用されています。

事例1｜販促キャンペーンとして

商品・サービスの認知度拡大や見込み客獲得などを目的としたキャンペーンへの参加ハードルを下げる手段として、Webカタログギフトが多用されています。具体的な活用事例は下記の通りです。

• 来場キャンペーン：新車発表会や住宅の内覧会などへの来場促進
• 紹介キャンペーン：紹介した既存顧客と紹介された新規顧客への特典
• 成約ノベルティ：購入や契約に至った顧客へのプレゼントの配布

事例2｜優良顧客向け施策として

顧客エンゲージメントの強化、リピート購入の促進などを目的に、下記のようなタイミングでWebカタログギフトを活用する取り組みもみられます。

• 顧客の誕生日や自社の記念日、年末年始などにデジタルギフトを贈呈
• 自社の商品・サービスの利用で貯まったポイントの交換

事例3｜社内イベントや福利厚生として

Webカタログギフトが利用されるのは、社外向けの施策のみにとどまりません。社内イベントや福利厚生に導入することで、離職率の低下や従業員エンゲージメントの向上にも貢献します。

• 社内表彰：Webカタログギフトによる褒賞品の贈呈
• 記念日のプレゼント：従業員の誕生日、結婚・出産祝い、周年記念などのギフト贈呈
• 社内イベントの景品：社内旅行やスポーツ大会などの景品 

事例4｜株主向けの施策として

株主へのアピール材料として、株主優待にデジタルギフトを導入する企業もみられます。株主優待制度に合わせてWebカタログギフトやシステムをカスタマイズすることにより、保有株数ごとに選べる優待品の価格帯を変えるなど、柔軟な対応が可能になります。

事例5｜冠婚葬祭のお返しとして

結婚式の引き出物や葬儀の香典返しなどにもWebカタログギフトが重宝されています。Webカタログギフトを用意すれば、あとはギフトカード1枚、もしくはメール1通を送付するだけで、贈る側は物品の管理を簡略化できるほか、受け取る側もかさばらずに持ち運べます。

事例6｜地方創生の施策として

デジタルギフトは地域課題の解決にも活用されています。具体的には、子育て世代の支援策として、子育て関連ギフトを選べるWebカタログギフトが活用された事例もあります。そのほか、キャッシュレス決済やギフト券などによる地方創生の施策例は下記の通りです。 

• 観光誘致・旅行支援：対象店舗で利用できる地域限定のデジタル通貨の発行
• プレミアム商品券：特定地域の飲食店や商店で使える共通クーポンや商品券の発行

Webカタログギフトを作成できる「eギフト（ギフトパッド）」が企業に選ばれる理由

株式会社ギフトパッドでは、販売促進や売上拡大などに貢献するeギフトサービスを展開しています。主なサービスとしては、下記の2つです。

【オリジナルeギフトサービス「Giftpad ticket」】

活用シーンやジャンル、価格帯に応じて、10万点の商品からWebカタログを設定できるサービスです。既存カタログの利用のほか、独自のカテゴリやオリジナル商品を加えたカタログ作成が行えます。

Giftpad ticketでは、受取ページやギフトカードを自在にカスタマイズできる機能を備えています。ブランドイメージに合ったオリジナルデザインを採用することで、他社との差別化を図れるほか、特別感も演出できます。

商品交換のプロセスにWebアンケートを組み込めることも、本サービスの特徴です。属性や意見・要望などの質問を自由に設定し、管理画面からリアルタイムで確認できます。収集した情報は、マーケティング活動の活性化にも役立ちます。

【デジタルクーポン発券サービス「Giftpad button」】

キャッシュレスポイントや電子マネー、Webカタログギフトなどと交換できるQRコード付きチケットを、好きなタイミングで必要な枚数を発券できます。前払いは不要で、発券した分だけ料金を支払う仕組みです。

上記2つのサービスを利用することで、在庫管理や発送業務が不要になります。そのため、ギフトマーケティングの大幅な業務効率化が実現でき、人件費や管理コストの削減にもつながります。

まとめ

利便性や自由度の高さから普及が進むデジタルギフトを、販売促進や株主優待などに導入する企業が増えています。デジタルギフトは、ギフトマーケティングの業務効率化やコスト削減、消費者のニーズに合ったキャンペーン展開を可能にします。

従来のインセンティブ施策に行き詰まりを感じる企業にとって、デジタルギフトは突破口となるかもしれません。新たな商機をつかむための原動力として、デジタルギフトをぜひご活用ください。